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デジタルカメラ市場 「五一」バトルロイヤル
 
シェア争いに激しい火花が散らされるデジタルカメラ市場。「五一」(労働節連休)“特需”を目前にして、メーカ各社は拡販キャンペーンを盛り上げている。果たして 勝利の女神は誰に微笑むのか? 代表ブランド企業の中国市場戦略に迫った。
 
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  世界メーカの主戦場 中国デジタルカメラ市場の今
 
 
3C店を代表する国美電器
日系ブランドを中心に、韓国、米国、そして中国と各国メーカが攻防を繰り広げる中国デジカメ市場。現在、販売チャネルの変化から家電系メーカがシェアを伸ばしている。今年の「五一」商戦の焦点はデジカメ一眼レフ。「一眼レフなら我々の出番」とカメラ系も気を吐く。
 
  各国メーカが激しい火花  
  相次いで中国、日本、米国メーカが撤退、昨年末には日系企業を巡り品質問題 騒動が持ち上がった――世界のなかで最もダイナミックな動きを見せるのが中国デジカメ市場だ。日系を中心に、各国メーカがシェア争いに激しい火花を散らしている。GfKなどの調査データによると、現在、キヤノン、ソニーが頭ひとつ先を行き、その後を日系メーカ数社と韓国のサムスン(三星)、米国のコダックが団子状態で追いかけている。さらにそれを、中国ブランドの『BenQ』や『愛国者』などがつける。  
昨年中旬からのサムスンの追い上げは、目を見張るものがある。右肩上がりにシェアを伸ばし、今年三月の段階では団 子集団の先頭に立っている。あるメーカ関係者は、「企業のブランドイメージ戦略が相当成功している。特に若い世代の人気が高く、大学生のなかではすでに日系のトップメーカよりサムスンの方が上」と話す。グローバル戦略のなかで徹底した中国重視の姿勢を採るサムスンの躍進は、日系メーカに衝撃を与えている。
 
  3C店増加が家電系への追い風  
  販売チャネルが未整備なのが中国市場の特徴。デジカメの販売は、電脳(PC)城、国美電器、蘇寧電器、永楽電器など3C店(3C=PC:Computer、通信:Communication、家電:Consumer Electronic)と呼ばれる家電量販店、百貨店、カメラ専門店で行われる。この二年で3C店のチェーン店が急速に伸びているが、これがソニーや松下電器など家電系のデジカメ・メーカに有利に働き、シェアが徐々に高まっている。
逆に、銀塩カメラ時代からの伝統で、カメラ専門店、百貨店に強いカメラ・メーカ系には逆風だ。すでにオーバーストアー気味の3C店だが、一向に出店のペースを緩める気配はない。3C店開拓がカメラ系にとって早急の課題となっている。  
デジカメの価格下落は中国市場でも深刻だが、これも3C店躍進と結びつける見方もある。「多店舗展開する3C店は、低価格を武器に既存チャネルを喰おうとしている」(前述のメーカ関係者)。最近、価格下落に危機感を持つ家電メーカ と3C店との対立が報じられたが、力を付けた3C店側は「原因は競争力を高めようとしないメーカにある」(国美電器代 表)と強気だ。
 
  労働節は「デジタル一眼を売れ」  
 
ブランド戦略の成功でシェア伸ばすサムスン(上海人民広場地下鉄駅)
三大大型連休の春節、労働節、国慶節には消費欲が喚起され、ブライダル関連商品や旅行グッズなどを中心に売上げが伸びる。ある3C店では、今年の春節にデジカメを含むデジタル製品が前の週の二倍の売り上げとなった(法制晩報)。特に、春の行楽シーズンは撮影機会が増えるため、「五一」商戦は、デジカメ・メーカにとって最も重要なひのき舞台のひとつである。各社、これに併せ、キャンペーンや新製品の投入を行っている。  
今年の「五一」商戦に向け、各メーカはコンパクトデジカメでは、メモリーなどをセットにするキャンペーンや、販売店の店頭で製品を手に取り、実際に撮影してもらうイベントを行う。また地下鉄駅構内やバス停、バス車体などへの広告展開も積極的だ。
一方、デジタル一眼レフは、別の戦略を採る。「広告だけでは伝わらない。性能の啓蒙活動が大切」と撮影会、勉強会を各都市で開催している。「これから伸びていくのがデジタル一眼レフ市場だ。世界同時発売で中国にも新製品を投入している」(別のメーカ関係者)と、カメラ系を中心に、新規参入の家電系も含めた各メーカ が虎視眈々とその市場を狙う。デジタル一眼レフの売れ行きは、今回の「五一」商戦の最もホットなトピックである。
 
 
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