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中国における人材とそのかかわり方第十回:人材トレーニングの重要性

欲しい人材が不足している中、研修やトレーニングが今、叫ばれています。社外から良い人材を採用できないので、社内で育てていくという企業も徐々に増える傾向にあります。御社では社員にどのようなトレーニングをされていますでしょうか？
研修、トレーニングといっても参加する社員や内容によって異なり、新入社員研修、マナー研修、管理者研修、新人管理者研修、海外赴任者研修などがあります。一言で研修といっても事細かく再分化され、社内研修、外部研修ということでも種類が分けられます。
まず、OJT(ON THE JOB TRAINING)。ご存知の方も多いと思いますが、社内の先輩社員または上司から直接指導を受けることです。もうひとつ、OFF JTは社内ではなく、社外の会社または社外の先生にお願いして研修することです。

中国ではいかがでしょうか？言葉としては飛び交っているとは思いますが、実際に実施している会社はまだまだ少ないのではないでしょうか？

人材トレーニングを研修と同じ意味で捉えている方もいらっしゃると思いますが、私は区別しています。もともと人材トレーニングとはアメリカから来た言葉で、『トレーニング』を日本語にすると『訓練』。ということは、実際に繰り返し行動する。つまり体で覚えるということです。どの方にきいても『人材トレーニングは大切』とおっしゃるでしょう。実際、なぜ人材トレーニングが必要なのでしょうか？

今までは、モノの品質の向上を極めることで売り上げが上がり、企業が成長してきました。現在は、品質の向上ももちろんですが、そのモノをいかに販売していくか、販売している人材をどのように管理していくかなどで売り上げが変化します。企業として成長が見込めるかの基準が変化しつつあるようです。

日本の主流としてOJTにより企業が成長してきました。もちろん日本国内では良かったかもしれませんが、現在中国には中国企業はもちろん、欧米企業をはじめとする多国籍企業が集まっており、日本と同じやり方であれば、淘汰されるに違いありません。OJTだけでは資源や個人の能力に限りがあり、学べることも限界があります。能力が高い上司の下では良いのですが、反対の場合であれば能力は上がりません。人材トレーニングは、外部の講師に依頼することにより、より良い知識を取り入れ、社内にフィードバックすることができます。それを皆で共有できれば、今までになく仕事がはかどります。
ただ、気をつけなければいけないのは、社内にフィードバックする際にはあくまで先生と生徒の関係になるので、その人選はかなり慎重にしなければなりません。人材トレーニングは効果が現れにくいですし、費用も決して安くはないので二の足を踏む企業も多いかもしれません。しかし、費用対効果主義で費用が高くても効果が高いと信じて、社員に投資する傾向のある多国籍企業に対抗するには、人材トレーニングはなくてはならないでしょう。会社の業績が下がれば、人材トレーニング費用にしわ寄せをするより、別の部分で費用を削減するか、それ以上の効果を出すように社員のモチベーションを高める方向で考えてはいかがでしょうか？

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情報提供：

上海一吉商貿有限公司

2008/01/24 更新

筆者：橋本哲哉(はしもとてつや)
ICHIコーポレーション副総経理

1998年立命館大学卒業し、日本で就職。その後、中国にて留学。電子関連、人材関連(人材紹介・人材トレーニング)を経験後、現職はICHIコーポレーション　副総経理。HSK９級、上海市人材仲介員の資格をもち、海外職業訓練協会(OVTA)の国際アドバイザーとしても登録。中国にて8年目で、特に人材・人事方面に対し、自身のこだわりあり。